2017年1月、北海道函館市のコンビニで存在しない年号『昭和六十五年』が刻まれた硬貨が使用され、詐欺容疑で男性が逮捕された。同様の事件は2012年にも茨城県つくば市で発生しており、いずれのケースでも玩具硬貨が詐欺に利用された。

そして、この偽造通貨行使等事件は、実在しない『昭和六十五年』という言葉が都市伝説やオカルトに結びつき、人々の関心を集めた。

本記事では、これらの事件を通じて、架空の年号を持つ玩具硬貨がどのように詐欺に利用されたのか、その背景や社会心理、さらには都市伝説として拡散した理由を探る。 また、玩具硬貨の誤認がもたらす法的・社会的影響や、ジョーク商品が虚構と現実の境界を曖昧にするメカニズムについても考察する。さらに、歴史的事例を交えながら、リテラシーの重要性を論じ、SNSの発展による都市伝説の変遷と拡散の過程を交えて分析する。

『昭和六十五年硬貨』とは何か？

存在しない年号『昭和六十五年』を刻んだ硬貨の正体は、1970〜80年代に玩具メーカー『コスモス』が製造したガチャガチャの景品である。昭和の子供たちにとっては馴染み深い玩具だったが、時間とともに忘れられ、後に不正に利用されることとなったようだ。

昭和後期、ガチャガチャ文化が全盛を迎え、子供向け玩具にはユーモアや非現実性が重視されていた。こうした流れの中で、実在しない年号を刻んだ硬貨もジョーク商品として生まれたのだろう。その使用不可であることを示す意図も込められていたと考えられる。

『昭和六十五年』という架空の年号は、奇抜な発想や遊び心を強調し、流行を意識したものだったと考えられる。他社との差別化を図る商業戦略の一環でもあったといえる。当時の代表的なジョーク商品には、『びっくり箱』、『こども銀行券』、『おならクッション』などがあり、いずれも市場で大きなヒットを記録した。

特に『こども銀行券』は、その見た目のリアルさが話題となり、子供向けの遊び道具でありながら、大人までも興味を引かれることが多かった。このようなジョーク商品は、消費者の驚きやユーモアを刺激することで人気を集めた。

さらに、バブル経済の影響で消費文化が拡大し、面白さや話題性のある商品への需要が高まったことで、こうした玩具が広く受け入れられるようになった。この流れの中で、実在しない年号が刻まれた『昭和六十五年』硬貨のようなジョーク商品も誕生したと考えられる。

しかし、見た目が本物に似た玩具は、ときに誤解を生むこともある。『こども銀行券』が子供だけでなく大人にも興味を持たれたように、『昭和六十五年』硬貨も、そのユーモア性が注目を集めた結果、一部の人々に誤認される可能性があったといえる。

また、社会的な不安定さや高度経済成長期の終焉に伴う閉塞感が、人々をジョークやユーモアに惹きつける土壌を形成していた可能性も考えられる。このように、玩具のコンセプトが社会的・心理的要因と密接に関連していることが浮き彫りになる。

事件の概要（詐欺事件としての側面）

『昭和六十五年』硬貨を用いた詐欺事件は2012年茨城県つくば市、そして2017年北海道函館市の二度にわたり発生した。

2012年のつくば市の事件では、建築作業員のH容疑者（当時47歳）が、コンビニで『昭和六十五年』と刻まれた偽1万円硬貨を使用し、清涼飲料水1本（147円）を購入、釣り銭9,853円を詐取した。

店長（当時60歳）が売上金の確認中に不審な硬貨を発見し、銀行で確認後、警察に通報。防犯ビデオの映像からH容疑者が特定され、逮捕に至った。容疑者は「騙そうとしたわけではなく、使えると思った」と供述し、容疑を否認。なお、硬貨の上部には直径2ミリほどの穴が開いていたという。

2017年の函館市の事件では、岐阜県の派遣社員・S容疑者（当時31歳）が、函館市大川町のコンビニで、『昭和六十五年』『壱万円』などと刻印されたメダルを用い、たこ焼きなど5点（合計1,487円）を購入し、釣り銭8,513円を騙し取った。

女性アルバイト店員（当時36歳）は本物の記念硬貨と誤認し、釣り銭を渡してしまったが、約10分後、店長が不審に思い警察に通報。これにより事件が発覚し、S容疑者は逮捕された。

警察の発表によると、偽硬貨は直径3センチで500円硬貨よりやや大きく、上部には穴が開いていたという。犯人は偽硬貨を釣り銭狙いで使い、警察の調べに対して「以前から持っていた硬貨を金に換えようとした」と供述した。警察は犯人が硬貨をどのように入手したのか、その経路や犯行の動機についても詳細に捜査を進めた。

これらの事件に共通するのは、いずれも比較的少額の詐欺事件であるにもかかわらず、その奇抜な手口が世間の興味を引き、広く報道されたことである。事件後、警察は同種の犯罪を警戒し、各店舗に注意喚起を行ったが、一部ではネットで話題になったため、模倣犯が現れる可能性も指摘されることとなった。

こうした玩具の硬貨、紙幣を使った類似事件は他にも発生しており、2002年には大阪府岸和田市の小売店で、60歳代の男が『萬願札』と印刷された玩具の一万円札を使用し、釣り銭9,700円を騙し取る事件が発生した。この札は十年以上前に流行した子供向けの玩具だったが、巧妙に折り畳まれていたため、店番の女性が気付かずに受け取ったという。

また、2013年には岩手県盛岡市のイオンモールで『百万円札』と書かれた付箋がレジから見つかり、偽札として使用された可能性が指摘された。この付箋は本物の一万円札に似せたデザインで、福沢諭吉の顔が笑っているようなイラストが描かれており、『贅沢銀行券 百万円』と印刷されていた。店員が混雑時に気づかず受け取った可能性があり、詐欺容疑も視野に入れて警察が捜査を行い、その後、容疑者が逮捕された。

玩具の偽札や硬貨を使う詐欺事件の影響は、メディアやネットを通じて急速に拡散され、事件自体が話題性を持つことでエンターテインメント的に消費される。その結果、犯罪の深刻さが軽視され、模倣犯が現れるリスクも高まる。

また、社会的関心の高さから警察は注意喚起を強化し、小売店との連携強化を迫られた。このような対応は、警察のリソース配分や犯罪対策の効率性を見直す契機となり、特異な犯罪への対応力が問われる状況を生み出す。

都市伝説化した理由

あり得ない年号が刻まれた硬貨の出現は、インターネット上の都市伝説に格好の材料を提供した。SNSや掲示板、YouTubeなどを通じ、「昭和はまだ終わっていない」「パラレルワールドから流れてきたコイン」などの仮説が広まり、多くの人々の好奇心を刺激した。

このような現象が広がる背景には、現代社会が抱える漠然とした不安感や不確実性があると考えられる。技術革新や社会の変化が加速し、現実世界がますます複雑化する中で、人々は自らの生活の意味や存在価値を見失いやすくなっている。

こうした不安定な社会環境では、異世界やタイムトラベルといった非日常的な物語が、一種の逃避先として魅力を持つようになる。実際、1938年のアメリカで起こった『火星人襲来パニック』は、社会不安とフィクションの関係を示す歴史的な例だ。

この事件は、オーソン・ウェルズがラジオ番組でH.G.ウェルズの小説『宇宙戦争』をドラマ風に放送した際、一部のリスナーがフィクションと気づかず、「本当に火星人が地球を襲撃している」とパニックを起こしたものだ。

放送が行われた当時、世界は第二次世界大戦の勃発を目前に控え、不安定な国際情勢が続いていた。このような状況下で、人々の心理は極度に敏感になっており、架空の話が現実と錯覚される要因となった。

『昭和六十五年』硬貨の都市伝説も、不安定な社会において非日常的な物語が現実と結びつきやすいことを示す一例といえる。都市伝説は単なる娯楽として消費されるだけでなく、社会の不安や混乱を反映し、人々の心理に影響を与える存在だといえる。

さらに、SNSやネットコミュニティの発達により、小さな出来事もすぐに共有・拡散されるようになった。特に謎めいた事件は人々の関心を集めやすく、またその解釈や推測を披露することで、自身の承認欲求を満たしたり、コミュニティ内での繋がりを強めたりすることができる。

また、近年では都市伝説やオカルト系のブーム自体は1980年代から存在した。当時の有名な都市伝説やオカルト話としては、「口裂け女」「人面犬」「学校の七不思議」などが挙げられ、これらは主に口コミや紙媒体を通じて拡散されたため、拡散速度と影響範囲には一定の制約があると考えられる。

しかし、インターネットやSNSの登場により、これら都市伝説やオカルト話が再び注目され、かつてない速さで広範囲に拡散することとなった。近年ではYouTubeなどの動画プラットフォームの影響で都市伝説やオカルト系の拡散スピードが格段に広がっている。

『昭和六十五年』の偽硬貨事件は、まさにそのような欲求と環境が組み合わさり、都市伝説として一気に拡散・定着したと考えられる。

偽造貨幣問題と現金の役割の変化

本来、子供向けのジョーク商品として作られた玩具貨幣が詐欺事件に悪用されたことで、その管理や識別の課題が浮き彫りになった。しかし、その後も玩具貨幣に関する明確な統一基準は設けられず、メーカーごとの自主規制に委ねられているのが現状である。

一方で、近年では偽造紙幣や偽造硬貨を識別する技術が進化し、大手コンビニやスーパーでは高精度の識別機械が導入された。これにより、店舗での偽貨幣の流通は大幅に減少している。

さらに、電子マネーやキャッシュレス決済の普及が現金流通を押し下げ、小規模店舗においても偽造貨幣の使用機会は減少している。一方で、現金が依然として主要な決済手段となる場面もある。例えば、売春や闇取引などの違法な個人間取引では、電子マネーを使用できないため、現金が使われることが多い。このような環境では、偽造貨幣が依然として利用されるリスクがある。

実際に、過去には偽札を売春相手の女性に渡した男が逮捕された事件も起きている。この事件では、現金決済の盲点を突いた手口が使われており、違法取引における偽札のリスクを浮き彫りにした。

➡ 詳しくはこちらの記事『石岡市消防幹部の偽札事件：過去の類似事件から見る現代社会の課題』で解説している。

今後、識別技術のさらなる向上とキャッシュレス化の加速により、偽造貨幣のリスクはさらに低減していくと考えられる。しかし、違法取引をはじめとする現金決済が不可欠な領域では、引き続き警戒が必要だろう。

社会が生んだ都市伝説

『昭和六十五年』の偽硬貨事件は、一見すると単なる詐欺事件であるが、現代社会が抱える深層心理をも浮き彫りにしている。都市伝説やオカルト的要素が多くの人々を惹きつける背景には、現実の不安や混沌とした社会状況から逃れたいという心理が潜んでいると考えられる。

また、インターネットやSNSの普及により、都市伝説や陰謀論はかつてないほど急速に広範囲に拡散し、人々が現実を再解釈し、自己の存在を確認する手段となっていることも指摘できる。

さらに、情報が氾濫し不確かさが増す現代社会では、正確な事実よりも刺激的な物語や仮説に惹かれやすい傾向が強まりつつある。SNSのアルゴリズムはセンセーショナルな内容を優先的に拡散し、これが都市伝説の形成を助長している。『昭和六十五年』の偽硬貨事件も、こうしたデジタルメディアの影響下で広まり、元々は単なるジョーク商品であったものが、事実として受け入れられるまでに至った。

都市伝説は、ただの興味深い話として消費されるだけではない。ときに、それを悪用し、詐欺に利用する者も現れる。『昭和六十五年の偽硬貨』事件が都市伝説として広まることで、同様の手口を模倣する者が現れる可能性が指摘されている。

実際、過去にも都市伝説や陰謀論が詐欺に利用されたケースは少なくない。例えば、戦後の闇に埋もれた巨額の秘密資金があるという都市伝説を悪用した『M資金詐欺』、政界の権力構造や金権体質、陰謀論を利用した『田中角栄の名を騙る女性詐欺師』、そして社会的権威を悪用し、一種の「現実に即した都市伝説」として機能した『都知事の娘を騙った詐欺師』の事件がある。

➡ これらの詳細は、以下の画像をクリックしてご覧ください。

『昭和六十五年』硬貨の事件も、「パラレルワールド」や「異世界から流れてきた貨幣」といった都市伝説の文脈で広がったことで、実際に詐欺の手口としても利用されるようになった可能性がある。詐欺師は、人々が信じたくなる話を利用し、巧妙に罠を仕掛ける。

このように、都市伝説は単なるエンタメではなく、社会に現実的な影響を与えることがある。だからこそ、都市伝説に対する適切な距離感と、事実と虚構を見極める力が求められると言えるだろう。

デジタル社会と都市伝説の拡散

インターネットの普及により、都市伝説はこれまで以上に広がりやすくなった。かつては口伝えや書籍、雑誌が主な拡散手段だったが、現在ではSNSや動画配信サイトがその役割を担っている。特にYouTubeでは、「異世界から来た証拠」などの煽情的なタイトルがつけられた動画が多くの視聴者を集め、都市伝説の定着を加速させる一因となっている。

動画のコメント欄には「過去にこの硬貨を見たことがある」といった証言が次々と寄せられ、それが確証バイアス（Confirmation Bias）を生み、視聴者が「この硬貨は本当に存在するのではないか」と考える要因になっている。

また、人は繰り返し目にする情報を信じやすくなる傾向があり、ウィンザー効果（Windsor Effect）によって、多くのコメントが集まるほど都市伝説の信憑性が強化される。さらに、記憶は後天的な情報によって書き換えられるため、一部の人は虚偽記憶（False Memory）を形成し、「自分も過去に見たことがある」と錯覚する可能性がある。

このように、集団心理と認知バイアスが相互に作用することで、事実とは異なる情報が広まり、結果として都市伝説が定着していく。こうしたメカニズムを社会心理学の視点から分析すれば、デジタル社会における情報の受容の仕組みをより明確にできるだろう。

まとめ：都市伝説が示す現代社会の課題とリテラシーの重要性

『昭和六十五年』の偽硬貨事件は、詐欺事件としての問題と都市伝説としての問題の両面を浮き彫りにした。

詐欺事件としての問題点は、玩具として作られたはずの硬貨が悪用され、実際に店舗で詐欺行為が行われたことにある。小規模な金額の詐欺であっても、こうした手口が広まることで犯罪の模倣やエスカレートのリスクが生じる。また、玩具貨幣と本物の貨幣の識別が難しくなることで、金融システムへの不信感を招く可能性もある。

一方で、都市伝説としての問題点は、事実と虚構が混ざり合い、人々の認識が歪められることにある。実在しない年号を刻んだ硬貨が「異世界から来た証拠」や「政府の隠蔽」といった憶測を生み、SNSやYouTubeなどで拡散されることで、実際の事件の背景が歪曲されてしまった。こうした都市伝説は、単なる娯楽として消費されるだけでなく、場合によっては新たな詐欺や陰謀論の温床になるリスクをはらんでいる。

この事件を通じて、「情報をどう受け取り、判断するか」が改めて問われている。都市伝説の拡散と、それを悪用する詐欺の手口は表裏一体であり、情報の真偽を見極める力が求められる時代になっている。

さらに、この事件の教訓として、本来はジョーク商品や玩具として作られたものであるにも関わらず、それが真実として受け止められた背景には、現代社会において「面白さ」や「興味深さ」が情報の信頼性よりも優先される傾向があることが挙げられるだろう。

冗談として提供された情報も、特定の文脈や「権威」を帯びることで容易に真実と誤認される心理的メカニズムが働く。このような現象を防ぐためには、単に「偽情報を見抜く」ことだけではなく、なぜ人々が偽情報に惹かれるのかを理解し、リテラシー全般を向上させることが不可欠である。特に、単なるメディアリテラシーに留まらず、批判的思考力、歴史・科学に関する基礎知識、論理的思考を身につけることが求められる。

都市伝説自体は想像力を刺激し、現実と虚構の境界を揺さぶる魅力がある。しかし、それを楽しむには、一定の知識や思考力が前提となる。例えば、『昭和六十五年の偽硬貨』という話も、貨幣の歴史や社会の仕組みを理解していれば、都市伝説としての面白さを楽しめるが、知識がなければ事実と誤認する可能性もある。

そして、リテラシーを高めるためには、それを教える存在も重要である。家庭や学校、社会の中で、情報の読み解き方を教える機会を増やし、単に「疑え」と教えるのではなく、どのように考え、どのように情報を精査するかを学べる環境が求められる。

都市伝説を虚構として楽しみつつ、情報を見極める知識と分析力を身につけることが、これからの社会において重要なスキルとなるだろう。

◆参考資料
茨城新聞『模造コイン使用、容疑の男逮捕つくばのコンビニ』2012年5月23日付
長崎新聞『昭和65年製の模造硬貨使い逮捕』2012年5月23日付
読売新聞『偽1万円メダルで買い物「昭和65年」刻印詐欺容疑で男逮捕』2017年3月15日付
中日新聞『ニセ硬貨は「昭和65年」製北海道警逮』2017年3月16日付
読売新聞『1万円札？実はおもちゃ釣り銭9700円だまし取る60歳代の男』2002年11月28日付
長崎新聞『店舗レジから百万円札』2013年11月20日

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